前の演習では、P/B倍率をROEで回帰分析した結果、対象となるConsumer Discretionary（一般消費財・サービス）企業の推計価値は$29.82と示されました。ここで、Consumer Discretionary企業の平均P/B倍率（本章前半の分析）を用いると、推計価値が$32.38になったとします。これら2つのアプローチで差が生じる原因として考えられるのはどれでしょうか。
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理論を実践に変える、インタラクティブな演習のひとつをお試しください
多くの個人や機関が株式に投資しています。効果的に投資するには、株式の価値が株価とどう比べられるかをしっかり理解しておく必要があります。本コースでは、株式評価の基礎概念に焦点を当てます。まず貨幣の時間価値を確認し、その後、2つの割引キャッシュフロー法のうち最初の手法であるフリー・キャッシュ・フロー・トゥ・エクイティ（FCFE）による評価モデルに進みます。
フリー・キャッシュ・フロー・トゥ・エクイティの評価で重要な要素の1つは、信頼できる予測を用いることです。本章の前半では、適切な問いを立てるために、予測をどのように分析するかを説明します。後半では、2つ目の割引キャッシュフローモデルである配当割引モデルを扱います。このアプローチでは、フリーキャッシュフローではなく、期待配当を割り引きます。
キャッシュフローを割り引くには、割引率が必要です。フリー・キャッシュ・フロー・トゥ・エクイティと配当割引モデルでは、株主資本コストが適切な割引率となります。本章では、株主資本コストの各構成要素をどのように算出するかを解説します。
相対評価では、類似企業の評価を用いて対象企業の価値を推定します。本章では、類似企業の特定方法とバリュエーション・マルチプルの計算方法について説明します。あわせて、マルチプルを決定づける要因の分析方法も示します。
現在の演習
本章では、第1章から第4章までの学習内容を一連の演習で総合します。データを確認し、割引キャッシュフロー法と相対評価法を用いて企業価値を算定していただきます。最後に、結果をサマリーテーブルにまとめます。
